公明新聞からの自己啓発に関する記事
- 女性を守る施策が前進へ
- 公明新聞 - 2010-03-11
- 今後、受診を呼び掛ける啓発活動も強化する。 また、新規事業として妊婦健診時の子宮頸がん検診の無料化を導入する。これは、妊婦健診と同時に子宮頸がん検診の受診を希望する場合、自己負担額（現行４００円）を無料にするもの。年間で約２万人の利用を見込んでいる。 ...
- 患者の命と生活守る公明党
- 公明新聞 - 2010-03-11
- きょうを中心に１７～２３日は「アレルギー週間」とされ、各地で活発な啓発活動が行われている。 この機会に、日本のアレルギー疾患対策の拡充を一貫してリードしてきたのが公明党であることを確認したい。 日常生活の質に大きく影響するアレルギー疾患は、何よりも ...
- 乳がんから女性の命守りたい
- 公明新聞 - 2009-12-10
- 福岡県宗像市議会公明党の石橋文恵議員や党員、市民でつくるボランティア団体「むなかたＭＡＭＭＡ」（松永朗子代表）はこのほど、市民活動交流館（メイトム宗像）で、乳がん検診の啓発活動を展開した。市が開催した「結工房ふれあいまつり」の中で開いたもので、「乳がん ...
- がん受診率アップへの方策＜上＞
- 公明新聞 - 2009-09-30
- 富山県は１９８９年、全国に先駆けてがん対策推進本部を立ち上げ、がん予防の普及啓発や検診の受診勧奨などを行う、がん対策推進員を養成する事業を始めた。 県によると、現在約４０００人の推進員が活動中だ。小池さんのような富山市の推進員とはやや違い、県の推進員は ...
- 乳がん 反響呼ぶ自己検診グローブ
- 公明新聞 - 2009-07-01
- 今回の同グローブ配布の狙いについて若林弘司・区健康担当部長は、女性にとって医師の触診は抵抗感が強いとし、「まずはグローブを配布することで、区が実施する乳がん検診の対象年齢４０歳未満の女性たちへの意識啓発になれば」と語る。 豊島区の取り組みのモデルとなっ ...
- 浜四津代表代行の参院代表質問（要旨）
- 公明新聞 - 2009-04-29
- 公明党の強い主張で、高額療養費の立て替え払い制度は廃止され、退院の際に自己負担分だけ払えばいい制度に変わりました。 しかし、まだ課題が残っています。一つは、高額の通院治療を受けている患者さんに制度が適用されていないことです。 ２点目は、現行制度では一般 ...
- 都議会公明党は「実績の党」
- 公明新聞 - 2009-04-10
- これまで市町村では医療費の２割が自己負担であるため、２３区と比べると不公平感があり、是正を求める声が上がっていました。なお、小学校入学前の子どもの医療費は、すでに都内全域で無料になっています。 保育所の待機児童を解消するため、保育の実施主体である区 ...
- 検診受診率の向上が必要
- 公明新聞 - 2009-04-03
- 一つには、受診への心理的な抵抗を減らすことが重要になる。検診を受けない理由として挙げられた「婦人科に抵抗がある」「女性医師なら受ける」などの点は、個々の女性に自己責任で改善を求めても無理がある。普及啓発を強力に進めていかなければならない。 ...
- 肝炎対策さらに強化
- 公明新聞 - 2009-03-03
- 「公明党の要望に沿った形で対策を進めている」と述べた。 一方、肝炎患者が多忙を理由にＩＦＮ治療を受けない傾向があるとの調査結果に対し、参加者からは「助成制度よりも肝炎という病気の恐ろしさをもっと啓発する必要がある」との意見が出された。
- 治療費助成の普及を
- 公明新聞 - 2008-10-21
- 厚労省の担当者によると、６月までの受給者証の交付件数は、全国で約１万２０００件と、当初の想定よりも遅れているという。 党ＰＴでは近日中に、世帯単位となっている所得の算定方法の緩和や、一層の普及・啓発の促進などを、舛添要一厚労相に対し要請することを決め ...